会社を遅刻したときの規定

規定を定める理由


遅刻というのは社員が会社を悩ませるタネになりやすいものです。

面接で自分は遅刻をよくします、という人なんていないし、数回あっただけでは判断できない要素でも
あるからです。
真面目な社員と会社のためにもなるべく規定を定めておきましょう。


減給にする


会社によっては遅刻をしても処罰をあたえない、もしくは遅れた分残業をしてもらう、となんとなく
決めているところもあるでしょう。

しかしあいまいな警告は意味がないですし、遅れても処罰をあたえなければそれはそのまま会社の
損失となってしまうのです。

遅刻にはなるべくしっかりとした減給規定を決めておくほうが効果的でしょう。


交通機関の問題で遅れる場合は


電車が遅れた、渋滞に巻き込まれた、などは仕方のないことだからと遅刻扱いしないと
したいのが心情かもしれませんが、例え交通機関の問題であっても遅刻した場合は減給する、
と定めておくことをおすすめします。

第一の理由として例え交通機関による通勤の遅れが発生しても余裕をもって早めに通勤するようにしたり
タクシーを使ったり、車なら迂回路を探すなどで回避できることがあるはずだからです。

もう一つの理由として交通機関の問題というのは証明が難しいということです。
ほんとに電車のせいで遅れたのか寝坊しただけなのかしっかり証明できるでしょうか
それを許してしまえばさぼり癖がついてしまうかもしれません。

また電車の場合は証明書がもらえるかもしれませんが、車では無理ですので、証明書があった場合だけ
遅刻を帳消しにする、などは不公平になってしまいます。

やはり原因にかかわらず遅刻は減給にすべきではないでしょうか


遅刻で遅れた時の連絡マナー


会社を遅刻しようになって会社に連絡する場合、その理由に関わらず電話でするようにしてください。
メールやskypeなどでの連絡では常識を疑われてしまいます。

また、連絡内容は理由だけでなく、どれくらい遅れそうかを分単位で必ず伝えるようにしてください。